外国人求人ネットとは？日本人向けサイトとの違いや、選び方について解説！

外国人採用に特化した求人サイトを「外国人求人ネット」と呼び表します。
外国人採用サイトは、外国人の雇用と関わる方（雇用主・外国人）に利用されています。

利用者のニーズとともに、サービスは生まれ、進化や発展をするものですが、外国人求人ネットもまた「外国人雇用の活発化」によって誕生しました。
日本で働く外国人労働者が年々増加の一途を辿っている現状からも分かる通り（2018年は約146万人、2019年は約166万人）、外国人雇用は年々進んでいます。

「外国人雇用」というニーズの高まりに応じて、近年誕生したサービスが「外国人採用サイト」です。
そのため、外国人採用サイトは「比較的新しいサービス」と言えます。

今回は、比較的新しいサービスである「外国人採用サイト」について、特徴や種類といった基本的な内容から、お勧めの活用シーンまでご紹介いたします。

外国人求人ネット一覧はこちら

当記事では「外国人採用サイト」について、特徴や分類などの基本的な情報について掘り下げて解説していきます。
「複数の外国人採用サイトを一覧で見たい！」という方はこちらの記事をご覧ください。

関連記事：外国人採用サイト一覧まとめ！募集する側も応募する側も必見の10媒体！

そもそも「外国人求人ネット」って？

「外国人求人ネット」は大きな括りでは「求人サイト」にカテゴライズされますので、求人サイトの一形態と言うことができます。
求人サイトとは、企業の求人を集めたポータルサイトを指します。この中でも「外国人求職者」にターゲティングされたものが「外国人採用サイト」に分類されます。

「外国人求人ネット」という言葉について明確に定義がなされている訳ではありませんが、一般的に「外国人採用に特化」した求人サイトを、そのように呼ぶ傾向があります。

多くの求人サイトは「日本人」の求職者に向けて情報を発信しているため、こうしたタイプの求人サイトと差別化する意味合いもあります。
つまり雇用形態や職種を問わず、求人サイトの利用者（求職者）として「日本に住む外国人」にターゲティングされている求人サイトを一括りにして「外国人採用サイト」と呼んでいるという現状です。

外国人求人ネットの特徴

「外国人求人ネット」は「外国人の採用に特化した求人サイト」であることがわかりました。
ここからは外国人採用サイトの特徴について見ていきます。

通常の求人サイトは「日本人」の求職者に向けて情報を発信しています。もちろん、このような求人サイトでも外国人の採用は可能ですが、他方で「日本で職を探す外国人」や「外国人を雇いたい雇用主」は通常の求人サイトでは使いづらかったり、ニーズとのミスマッチが起こるケースもあります。

求職者・雇用主にとっての使いづらさ、それぞれのニーズのミスマッチを解消したのが「外国人採用サイト」です。
そのため外国人採用サイトには「日本人にターゲティングされた求人サイト」にはない特徴が見られる傾向にあります。

「日本人向け」とは差異の見られる部分について、次の4点から「外国人求人サイトの特徴」まとめました。

一つずつ見ていきましょう。

利用者

まず、大きく利用者が異なります。言い換えるなら「ターゲット」です。

利用者やターゲットは、求人サイトにおけるサービスのベースとなります。
サービス内容を始め、機能や料金体系、さらにはサイトやアプリのデザインやシステムに至るまで、サービスを活用する対象者に向けて設計・構築されます。
「誰を対象としたサービスか」によって、細部が大きく異なります。

つまり「利用者の違い」はサービス全体に関わる大きな差異となって現れます。

さて「外国人採用サイト」のサービスの利用者は「日本で仕事を探す外国人」ですが、それだけではありません。

外国人採用サイトもまた「求人サイト」である以上、求人広告掲載費用によって運営されています。
つまり、求人広告を掲載する企業・雇用主もまた「利用者」であると言えます。

言語

外国人求人ネットは複数ありますが、どのサイトにも共通する特徴として「多言語対応」という点が挙げられます。
サービスは利用者のニーズや使いやすさをベースに構築されているため、「母国語が違う利用者」に向けて日本語以外の言語を用意するというのは当然の対応かもしれません。

アジア圏の言語対応進む

さらに、近年の特徴として「アジアの言語への対応が進んでいる」という点が挙げられます。

これは「アジアからの労働者」が増えているという点が影響しています。
日本で働く外国人労働者は、最新データ（2020年6月現在）約166万人いますが、国籍別にデータを見ると上位5ヶ国のうち、4ヶ国が「アジア圏」です。

「外国人雇用状況」の届出状況まとめ（令和元年10月末現在）（最終閲覧日：2020年6月3日）

中国	41万8,327人
ベトナム	40万1,326人
フィリピン	17万9,685人
ブラジル	13万5,445人
ネパール	9万1,770人

また前年度からの増加率では「ベトナム」が一番多く、26.7％という結果が出ています。

このような「アジア人労働者の増加」を受けて、ベトナム語への翻訳機能がついているなど、アジア系の言語への対応が進んでいる外国人採用サイトが多く見受けられます。

多言語の利点

「多言語」であることは、「情報の伝達」と「理解」に関わるため、外国人採用サイトの重要な機能です。

「外国人採用」で一部発生するケースとして「仕事内容を理解していない人から応募がくる」というものがありますが、多言語対応はこの問題を解消します。

特にアルバイトで顕著ですが、日本に来たばかりの留学生など「日本語に不慣れ」な外国人が多くいます。

外国人採用サイトは多言語対応によって、彼らが「母国語で仕事探し」ができるようにフォローしています。
この機能のお陰で外国人は、求人の内容を正しく「理解」できます。
そのため、雇用主は仕事内容を理解した求職者を面接できます。

多言語対応によって、求職者は仕事内容の理解が進み、さらに雇用主はそうした応募者を集めることができますから、採用時のミスマッチを抑制できます。

機能

外国人採用サイトでは「機能」も、日本人にターゲティングされた通常の求人サイトとは異なっています。

例えば仕事の探し方。ほとんどの求人サイトには「求人検索機能」がついています。
日本人向け求人サイトでは業種・職種・地域のような条件で絞り込みを行うと、条件にあった求人情報が検索結果として画面上に並ぶという機能です。

「新卒向け」であれば、これらの条件の他に「説明会」や「インターンシップ」等を考慮に入れた条件での検索や「開始時期」で絞り込むこともできます。
「アルバイト向け」の場合、単発や短期など「期間」や、土日のみなど、シフトと関わる条件での検索が可能です。

このようにターゲットによって、検索機能の「絞り込み条件」は大きく異なります。

では「外国人向け」の場合はどうでしょうか？

業種・職種のような基本的な条件の他に、次のような次のような条件があります。

• 日本語レベル
• 言語
• 駅・路線での検索

挨拶・日常会話ができるなど、外国人の「日本語レベル」で仕事を探せるような絞り込み条件です。
また「言語」の場合「中国語を使う仕事」などでの絞り込みが可能な外国人採用サイトもあります。語学力を活かせる仕事を探したい方には嬉しい機能です。

また地域・エリアではなく「駅」や「路線」で検索できるという機能を持つ外国人採用サイトもあります。
日本に不慣れな外国人は日本の地域にも疎いため「駅」での検索の方が身近に感じられ、理解しやすいという配慮から、検索条件が設けられています。

他にも「外国人ならでは」の困りごとをフォローするような機能がある求人サイトもあります。

求人情報の掲載項目

求人情報を見ると様々内容が記載されていますが、掲載項目は次の2つに分けられます。

• 働く上での必須情報（雇用形態、勤務地、給与、勤務形態）
• 求職者への訴求情報（企業・職場の魅力、福利厚生、社風や職場の雰囲気）

「訴求」とは主にマーケティングで用いられる言葉で、広告等の宣伝でバイヤーに訴えかけることを指します。（「目的達成のためターゲットへ向けてアピールする」という点では、求人情報も同様ですので、ここでは「訴求」という表現を用いています。）

外国人採用サイトの「求人情報」もまた、これら2つの要素によって構成されていますが、外国人採用の場合「働く上での必須情報」として「日本語能力」が課せられます。

日本人と同程度の日本語能力が求められる仕事もあれば、日本語と中国語など、プラスαの語学力が求められる仕事もあります。
反対にアルバイトの単純作業のように「日本語を必要としない」場合もあり、業務をこなす上で求められる「日本語能力」は多種多様です。

外国人が仕事を探す場合、この「日本語能力」が一つの軸になります。
そのため、外国人採用に特化した求人サイトでは「日本語能力」を「働く上での必須情報」として求人の掲載項目に組み込んでいる場合が多いです。

外国人求人ネットの分類

基本的には「ターゲット」に向けて、分類されます。

• アルバイト向け
• 正社員・契約社員向け
• 高度人材向け

また「外国人採用ならでは」の分類としては「高度人材に向けた求人サイトがある」という点です。
高度人材とは「高度な専門知識・技術等が求められる在留資格を持つ人材」を指します。

外国人が日本に滞在するためには、在留資格（通称ビザ）が必要ですが、この在留資格の中でも「高度専門職」を持つ人材が該当します。
彼らに向けて求人情報を掲載するサイトが「高度人材向け」の外国人求人サイトです。

一方「雇用主」にとって気になる「採用コスト」と関わる分類方法もあります。
求人の掲載料や採用時の手数料など「課金形態」によって分類する方法です。

• 掲載課金型
• 応募課金型
• 採用課金型

課金形態についての詳細はこちらの記事「外国人アルバイトの求人方法・課金形態別ガイド」で解説しています。

こうした「分類」は、外国人求人サイトのを選ぶ基準にもなります。
雇用形態・課金形態等を踏まえて求人サイトを検討することで、採用コストを抑制しつつ、狙った人材を採用することもできるため、これら分類は意識しておくと良いでしょう。

外国人求人ネットのお勧め活用シーン

ここからは「外国人アルバイト採用」にスポットを当て、「外国人採用サイト」の活用シーンをご紹介いたします。

「応募を集めたい」シーン

• 「日本人の応募が減っている業種」で応募を集めたい
• オープニングスタッフ採用など「人数が必要」

このように「応募を集めたい」シーンでは、外国人アルバイト採用に踏み切ると良いでしょう。

日本人に比べ応募を集めやすい理由の一つに「母数の違い」があります。
近年の外国人労働者の増加に加え、日本に来る外国人留学生も増加しています。反対に日本人は、少子高齢化が叫ばれる通り、働き手それ自体が減少しています。
このように「働き手となりうる人材の母数が増え続けている」という点から、外国人の応募を集めやすいという傾向にあります。

「日本人が集まりにくい条件」で募集をかけたいシーン

「外国人は応募を集めやすい」というのは上述の通りですが、外国人の場合「日本人が集まりにくい業種・条件」でも人材を集めることができます。

外国人は、働く意欲が高く「シフトを多く入れる」傾向にあります。有り体に言ってしまえば「働けるなら仕事内容は気にしない」という方が多いです。

問題は「本当に応募が集まるかどうか」という点ですが、こちらの記事中の「日本人が来ない職種でも応募は来る？」でデータを取り上げて解説した通り、実際に応募が集まっています。

関連記事：外国人アルバイト採用！雇用主の疑問をピンポイント解説

中食・デリバリーのスタッフ採用のシーン

新型コロナウイルス感染症の影響によって「外食」が制限された一方で、デリバリーのような「中食」に対するニーズは増えました。

飲食店の採用ニーズも「必要に応じてキッチン・ホールスタッフを雇いたい」というものから「新しくデリバリーの配達スタッフが欲しい」という内容に切り替わりました。

関連記事：【新型コロナ】中食産業の活発化！デリバリーの自治体支援など最新情報をご紹介

外国人アルバイトはデリバリースタッフとしても最適です。現在、少子高齢化の進行によって日本では「若い働き手」が不足しています。他方、外国人は日本の少子高齢化の影響を受けないという強みがあります。

また、現在多くの飲食店が休業しており「働きたい外国人スタッフ」も休まざるを得ない状況です。
彼らにとっては馴染みの仕事である「飲食店」で働くことは精神的な負荷も低いため、採用しやすい状況にあると言えるでしょう。

「本当に応募が集まる」外国人求人サイトWORK JAPAN

外国人採用サイトWORK JAPANのご紹介です。
すでにこちらのサービスを用いて、多くの企業が採用活動に成功しています。

外国人アルバイトは「応募を集めやすい」という話をしましたが、これはWORK JAPANの応募実績データによって、実証されています。

WORK JAPANでは「日本人から応募が来ないと言われている業種・職種」でも、実際に応募が集まっています。
外国人アルバイトを集めたい場合、外国人採用に特化したWORK JAPANがお勧めです。